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どこかで、
「トランプ関税は教科書に載る！」
みたいな声を聞きました。
が、個人的にはトランプ関税にはそこまでのインパクトは感じておらず、いまのところ
「ほどよいきっかけがあったので、絶好調だった株価の調整に入っただけ」
だと受け止めています。
というのも、株式投資には長い歴史があり、その中にはリーマンショックのように、株式投資をしていた人々が「もうやばいかも…」と強く絶望するようなアクシデントが何度も発生してきたのにも関わらず、長期的には投資家に大きなリターンをもたらしてきたからです。
例えば、
1914年には、世界の覇権国であるイギリスの経済が陰りはじめ、ポンドの金兌換を一時停止なんてことがあり、『通貨（ポンド）は金と交換できるから価値がある』という前提があったのにも関わらず、それを停止するという暴挙に出られました。
当時の人々は「この先どうなっちゃうの…？」と極度の心配に襲われていたことでしょう。
また、1929年には世界恐慌がありました。
その後の1931年には、表面上の覇権国であるイギリス（ポンドが世界の基軸通貨）による、金兌換を完全終了。
1932年には、実質の覇権国であるアメリカ（GDPが世界最大）のNYダウ平均がピーク時から89%の大暴落。
などがあり、当時を生きていたら「おいおい。イギリスからヤンキーに覇権国が移っちゃったけど大丈夫かいな…？」を気が気でなかったでしょう。
さらに、1971年にはニクソンショックで米ドルの金兌換が恒久的に停止されました。
ニクソン大統領が予告もなしに「これ以降、米ドルと金の交換は致しません」と宣言し、世界中がパニック。
これにより完全に為替の変動相場制に移行したわけですが、『金』という経済の基盤が消滅し、世界経済が根本的に変わりました。
これなんかも、「世界経済は終わりかもしれん…」と夜も眠れなかったことでしょう。
1998年にはアジア通貨危機からの、20世紀の列強国の一つあったロシアがデフォルトしました。
これにより新興市場全体への不信感が広がり、世界経済へ大きな影響を及ぼしました。
当時の投資家たちは「ロシアのように大きな国がデフォルトする時代がきたか…」と、いても立っても居られなかったでしょう。
最近だと、
2008年のリーマンショックでは『金融システムそのものに対する不信感』が生まれ、アメリカでは失業率が倍増、日本でも多くの人が失業しましたし、
2020年には新型コロナウィルスによるパンデミックがあり、先行きが不透明な日々を過ごすしてきました。
それらに比べて、
トランプ大統領「関税をかけます！」
の小さいこと小さいこと。
この程度で世界経済が破綻するようなことはあり得ないし、仮にアメリカが覇権国の座から降らされることになったとしても、これまでの歴史と同じように新たな覇権国が生まれてくるだけです。
よって過度な心配をするような状況ではないと私は思います。
とはいえ、特定の国にだけ投資したり、特定の国だけを投資対象から除いたりしていると、
「あれ！？アメリカを除いた大経済圏ができてるやん！！」
「あれ！？気づいたらアメリカが大復活しているやん！！」
みたいな事態を招きかねないので、どこが勃興してきても甘い蜜が吸えるよう、幅広く投資しておくことが大事なんじゃーないかと思います。
というわけで、
「地球に賭けよう」
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