最終更新日:202/8/3
「貧しい人を助ける理由 遠くのあの子とあなたのつながり 著者：デイビット・ヒューム」という著書があります。
この著書からは「今後投資家はどう活動するべきか」といったコトを学ぶことが出来ますので、本記事ではそれについて考察していきます。
＜目次＞
「貧しい人を助ける理由」から学ぶ世界経済の発展について【書評】
デイビットヒュームは以下の通り本書で述べています。
極度の貧困は急激に減少しつつあるとはいえ、まだまだ根絶には程遠くおよそ３０億人の人々は、飲み水と食料、住居、基本的な保険医療サービスという３つの基本的人間的ニーズの１つが十分に満たされていない
世界全体でみると、食料や医薬品等々の生活に必要な物資の生産量は足りているのにも関わらず、それらを必要としている人々の元に届いていないのが現状です。
これを改善にするには新興国のインフラを整備し、僻地へ安価に届けられるような環境を準備することが必須です。
日本国内だけに目を向けても、インフラ整備（老朽化の対策等）が間に合っていない状況ですが、世界規模で見てもインフラ整備は急務と考えられます。
反対の目線から見ると「インフラを整えることで、まだまだ経済成長する余地がある」や「インフラ整備の需要が大量に残されている」ともいえ、今後の世界経済にポジティブな面が大きく残されている状態です。
何故遠くの貧しい人たちを助ける必要があるのか
新興国の発展を助けるということは、道徳的な意味合いだけでなく援助する側にもメリットがあります。
経済面では、新興国が成長し個人の所得が向上することで、各種商品を買うだけの購買力を手に入れることとなり、グローバルに活動をしている先進国企業の売り上げ増につながります。
特に人口減少国である日本が今後経済成長していくためには、他国の経済力を利用せずにはいられず、その期待に応えてくれる可能性が高い国のひとつが新興国です。
また、エボラのように世界的パンデミックとなりかねない病気の根絶や、テロの撲滅にも新興国の成長が欠かせません。
これらは日本を住居としている人からすると、遠い世界での話だと認識してしまいがちですが、実際にはこういった脅威に日本がいつさらされてもおかしくはありません。
そして、国連の２０１５年のデータによれば「１日１．２５ドル以下の収入で暮らしている人の数は、１９９０年の１９億人から２０１５年には８億２５００万人に減少した。世界人口比でみると３６％から１２％に減少している」とされており、順調に貧困は減少し続けてはいるものの根絶には程遠い状態です。
これらの人々を助け自国が成長する為にも、先進国からの援助をまだまだ必要としています。
対外援助の限界
貧困は減少しているものの「援助をした額の多くが貧しい人々に届いていない」といった課題は以前より挙げられており、これを解消することが貧困根絶に向けての速度を向上させることとなります。
これは援助を受ける国の政治的問題が代表的な問題と言えます。
多くの方がイメージされている通り、腐敗した政治家や汚職企業に援助資金が横流しされているという問題で、これを短期的に解決することは容易ではありません。
（外国からの圧力で政治のトップを入れ替えても新しいトップが汚職を働くという事態が繰り返されている）
それだけでなく、先進国からの援助が大きくなればなるほど援助先の国が成長しないという問題も発生しており、
「ウガンダにおける将来の保険医療で優先すべき課題は何か？」という学生の問いに対して、ウガンダの大臣は「私に聞かずビル・ゲイツに聞いてくれ」
という会話を例に出し、多額の援助をしているビル＆メリンダ・ゲイツ財団の意向が、国の方針より優先されている現実を浮き彫りにしています。
我が家も家庭ではご飯作りを妻に依存しているため、ひょしおんぬの料理技術が発展せず、独立するだけの力を蓄えることが出来ず、これからも依存し続ければならない事態を招いていることと同じで、「やれるようになるには、やるしかない」のです。
貧しい人を助けるために何ができるのか
先進国は援助により新興国の発展を助けていますが、他にもやれることはあります。
例えば、先進国が自国農業を守るために実施している優遇制度の撤廃です。
現在は「先進国が自国の農業を守るための制度によって、新興国の農家の売り上げが伸びず、発展が阻害されている」といえます。
（農業の優遇制度を撤廃することに無条件で賛成しているわけではありません）
自国を守るため食料自給率を上げる制度を採用すると、
→ 新興国が発展しない
→ 世界経済成長の阻害、世界の安全保障上の問題が発生し、自国にとって不利益が発生する。
とも言えます。
逆に、食料自給率を上げる制度を撤廃（フェアトレード）すると、
→ 新興国が発展
→ 世界経済が成長し、世界の安全保障問題が減少し、自国にとって利益が発生する。
と考えられます。
なお、食料自給率を上げる制度を撤廃することで、税金で支えなければならない非生産的な仕事をしている人の数を減らし、労働力不足業界に人を流入させることとなる。
というメリットも考えられます。
また、非生産的な仕事を守るための税金を投入する必要もなくなることで、増税の必要性がなくなったり、本当に必要な事業に税金を投入できるようになります。
同様のことは関税についても言うことができ、自国の産業を守ることは他国産業の成長を阻害します。
このことから、短期的には自国にとってメリットの多い政策であっても、長期的に自国にとってメリットとなる政策を採用していく必要があります。
移民、出稼ぎ労働者の受け入れについて
また、日本で大きな話題となることは少ない「移民、出稼ぎ労働者」ですが、これを受け入れることで、受け入れ国の経済発展に寄与するだけでなく、移民、出稼ぎ労働者の母国（新興国）にいる家族への送金が発生し、新興国発展にもつながります。
また、出稼ぎ労働者やその子供・孫が母国へ各種スキルを持ち帰ることで、新興国が自力で稼ぐための頭脳を手に入れることともなり、新興国の発展がよりスピードアップすることが予想されます。
短期的には移民、出稼ぎ労働者の受け入れ国では、治安の悪化等が予想されますが、長期的には大きなメリットがあることを理解しておく必要があります。
地球規模の協働へ
ここまでにまとめさせてもらった通り、新興国への援助は進みつつあるが、まだまだ十分とはいえない状況にあります。
しかしそれは「新興国にはまだまだ成長の余地が十分に残されている」状態であるとも言え、これからの世界経済の発展に新興国の発展が大きく関わってくることが予想されます。
古くからある「情けは人の為ならず」という言葉通り、新興国の成長を助けることは先進国の成長にも繋がります。
全世界に分散した投資を行っている投資家は上記を理解し、これからの世界経済には明るい未来が待っていると信じ、引き続き全世界分散投資することをお勧めしたいと思います。
また、裕福な国の中に住んでいても、以下のような出来事に出会うことがあります。
このホームレスような方は数は少ないながらも存在しています。
貧困層を撲滅することができれば（皆が豊かになれば）、こういった嫌な気持ちを感じる機会が減ると予想されます。
（経済的にどれだけ豊かであっても、精神回路が異常な方はいますが・・・）
自分や自分の子供、孫（いないけど）達の為にも、一刻も早く世界中の方が豊かになって欲しいと願います。
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