非常に分かりやすいグラフを載せている記事があったのでご紹介。
これは、金融教育の価値は500万円以上…三井住友信託銀行が分析という記事にあったグラフで、
- 金融教育の有無によって、金融資産(現金含む)の保有額に差がでる
- 60代では、500万円以上の差があった
ということを示したものです。
非常に分かりやすいですね。
金融庁による2020年の調査では
- 個人投資家の7割がマイナスリターンである
といった結果が出ていたり、富士経済研究所とヘッジファンドダイレクトによる調査では
- 損失額の平均はは525万円である
といったことが報告されています。
これを見ていると
「投資からは距離を置くべきである」
なんていう考えになってしまいそうですが、冒頭で上げたグラフから、
「投資するかは置いておいて、少なくとも金融教育は受けておいた方がいい」
ということが言えます。
さて、この『個人投資家の7割が負けている』という事実は、非常に驚きです。
というのも、世界の株価は下のグラフのように『長期的には右肩上がり』に推移しているためです。
つまり、『適当に投資していても勝てる相場』であるため、『負ける方が難しい』とすら言えます。
であるのにも関わらず負けている人がいるということは、
- 短期売買を繰り返し、大量の手数料を取られながら自ら負けに進んでいる
- レバレッジをかけたハイリスクな投資をしている
- FXのような投機をしている
- 少数銘柄、少数市場(特定の国だけなど)に集中投資している
といった『負けても仕方のない投資』をしている人が多くいるのではないかと想像できます。
であれば、
- 金融教育によって『投資』と『投機』の差異
- 投資における『分散』の重要性
といったことを金融教育から学ぶことで、『負けても仕方のない投資』を避ける人が増えることが期待できます。
また、
- 金融教育を受けている人の方が金融資産が多い
- 個人投資家の多くは負けている
という2点からは、
- 金融教育を受けていない人が負けている
なんてことも想像できます。
金融教育の大切さが分かりますね。
紹介している記事に載っている別のグラフでは、
と、『20代がもっとも金融教育を受けている』ということが分かっています。
また、2022年からは高校での金融教育が始まっているため、『若年層ほど金融教育を受けている』という傾向が強まっていくことが予想されます。
反対に、金融教育を受けないまま年を重ねていった人々は、投資の重要性を理解しないまま高齢者となってしまいます。
そんな状況にあれば、
「投資なんておやめなさい」
と、若者の足を引っ張る高齢者が誕生することは間違いないでしょう。
しかし、われわれ若者はそういった声に惑わされることなく、
「私たちの方がまともな金融教育を受けてきた」
「金融教育の受けた人の方が、多くの資産ができると報告されている」
と、自信を持って自身の判断を信じなければなりません。
というわけで、40歳の誕生日に「われわれ若者」と書いてしまい違和感を覚えているスパコンSEでしたw
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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