最終更新日:2020/8/20
子供が生まれると、多くの人が学資保険に入ることを検討します。
また、ある程度検討すると「保険よりも自分で投資した方がいいのか?」という疑問を持つことになると思います。
よって、本記事では「学資保険に入らず自力で投資するのはありなのか?」について検討していきたいと思います。
ただし、このテーマは『○○が正解!』というものではないと思いますので、3歳児を持つ親@投資家の『個人的考え』を書いていきたいと思います。
<目次>
- 学資保険に入らずに自力で投資するのはありなのか?【どっちがお得?】
- 学資保険と自力投資のリターンの差について
- 結局のところ保険会社も投資しているだけ
- 大暴落によって学費がまかなえないケースも
- ひょしおんぬ家の方針
- まとめ:学資保険より投資は優秀である”可能性”は高いが過信は危険
学資保険に入らずに自力で投資するのはありなのか?【どっちがお得?】
最初に主張を書いておくと、
- お金が必要となる時期(大学入学時など)までに15年以上の期間があれば、無難な投資をしてOK
- ただし、元本割れリスク(最悪は学費を払えない)があることを理解する
となります。
関連記事:ノーリスクな投資について検討してみる【現金にもリスク有り】
つまり、
- 子供が生まれた直後から投資を始めるのであれば、”投資”を選択しても良い
ということになります。
ただし、これは妥協した内容で、本来であれば
- 投資期間が20年以上取れればOK
と、言いたいところですが、”20年”という投資期間を確保するには子供が生まれる前から準備する必要がありますので、妥協して”15年”としています。
なお、”20年”の根拠は、金融庁による『スタンダードな国際分散投資を20年間続ければ、元本割れしたことはない』という過去実績の調査結果によるものです。
そして、上記グラフにある通り、投資期間が20年となれば年間リターンは最低でも2%となります。
これは、一般的な学資保険以上のリターンです。
学資保険と自力投資のリターンの差について
学資保険によるリターンは、多くても年利0.64%程度(15年後受け取り、返戻率105%)です。
これを、
- 20年投資による最低リターンの年利2%
- 20年投資による平均的リターンの年利5%
- 20年投資による高めのリターン年利8%
と比較すると、以下グラフのようになります。
15年経過後の貯蓄額は、
- 189万円:学資保険
- 208万円:年利2%の投資
- 261万円:年利5%の投資
- 329万円:年利8%の投資
となり、投資による最低リターン2%と比較しても、学資保険でできる貯蓄額は19万円も少なくなります。
学資保険は”生命保険”の枠組みのなかに含まれるので、(生命保険の加入状況によっては)少しは節税効果があり、また個人投資による利益にもおよそ20%の税金がかかるので、貯蓄額の差は多少縮まります。
が、逆転するほどのレベルではなく、やはり
- 学資保険よりも自分で投資した方が、期待リターンは大きい
という結論になります。
なお、学資保険の場合は、途中解約するとかなり不利な状況(多くの場合で元本割れする)での解約となるので、上記グラフのとおりに資産が増えるわけではないのでご注意ください。
ここまで『学資保険の方が不利』と説明してきましたが、それも当然で、『保険会社も預かったお金で投資しているだけ』なので、保険会社の費用(や利益)のぶんだけ、個人での投資より劣ったリターンとなるわけです。
結局のところ保険会社も投資しているだけ
『個人で投資するケース』では、
- 個人が証券会社に支払う手数料や信託報酬
くらいしか、投資によるリターンを損ねる費用は発生しませんが、
『学資保険に加入して投資してもらうケース』では、
- 保険会社が証券会社に支払う手数料や信託報酬
- 保険会社で発生する費用(人件費や施設維持費、広告費など)
- 保険会社の利益
などなどの費用がかかってくるため、どうしてもリターンは減ることになります。
よって、
- 自力で投資できる人であれば、学資保険に頼る必要性は特にない
と言えそうです。
そして、昨今では『自力での投資』が楽に行える商品が整ってきているため、より学資保険に頼る必要がない時代となりつつあります。
関連記事:【投資信託】インデックス投資のメリットとは【初心者でも平均点が取れる】
ただし上記シミュレーションでは、あくまで『期待リターン』で資産額を算出しているため、『今後も同じリターンが期待できる保証はない』ことは理解しておく必要があります。
大暴落によって学費がまかなえないケースも
例えば、
- 個人で投資していき、子供が18歳時点で329万円の貯蓄ができ、ここから学費を支払おう
と考えていた矢先に、
- 株価が90%下落するという大暴落(1929年からあった世界恐慌レベル)が発生し、貯蓄が33万円にまで減って、学費が支払えなくなった
となるケースも『ない』とは言い切れません。
よって、『投資をしているから学費の心配はいらないぜ!』と考えるのではなく、
- 最悪の場合は奨学金を利用しよう
- 投資とは別で学費を確保しておこう(現金など)
などの対策を考えておく必要があります。
参考までに、3歳児のいる我が家の方針を説明させてもらいます。
ひょしおんぬ家の方針
我が家の場合は、以下の3代方針で教育費を確保しておけるよう考えています。
- ある程度の現金を確保しておく
- 暴落しても大丈夫なだけの資産を確保しておく
- 奨学金の利用を検討する
もう少し具体的に書くと、娘が18歳時点での家庭の資産としては
- 200万円の現金を保有(教育費と関係なく常に保有)
- 5000万円程度の投資資産を保有
を目標としているので、例えこの状況から『株価が90%下落するような大暴落』が起きたとしても、
- 現金200万円+投資資産500万円=700万円
を保有できていることとなるので、「だいたい大丈夫じゃない?」くらいの教育費を持てていることとなります。
さらに言うと、可能な限り”奨学金”を利用しようとも考えています。
というのも奨学金の利率はかなり低い(年利0.1%未満なケースも!)ため、例え『教育費を支払えるだけの現金』があったとしても、
- 現金は投資に回し、奨学金で教育費をまかなう方が得する可能性が高い
と考えているためです。
ただし、奨学金は”子供の借金”となるため、奨学金の返済ターンとなった際に、子供の負担が大きくならないよう、『子供が小さな頃から、子供の口座で資産を積み立てておく』などの準備をしておく予定です。
(贈与税がかからないように、ね)
まとめ:学資保険より投資は優秀である”可能性”は高いが過信は危険
ここまで記事にさせてもらった通り、
- かなりの可能性で”学資保険”よりも”投資”の方がリターンが大きい
となりますが、『投資には大きなリスクもある』ということを覚えておく必要があります。
いざ子供が
「海外留学したいわー。お金ちょーだい。」
と言い出した際に
「おとーちゃんは投資で失敗したから、そんなお金は出せんのよ。どんまい。」
とならないよう、しっかりと準備しておきたいものです。
”投資”は投資期間が長くなれば、長くなるほどリスクは低下していきます。
(記事前半のグラフの通り)
安心できるだけの教育費を確保しておくためには、可能な限り早いタイミングからコツコツと投資しておくことが無難な選択と言えそうです。
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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