最終更新日：2020/10/24
新型コロナ感染者数が世界最多となっているアメリカですが、株価に目を向けると順調な推移を見せています。
とはいえ、9月中旬頃より「暴落か！？」と見える動きも見せており、楽観視できる状況とは言いづらくなってきました。
というわけで、本記事ではアメリカ株の今後を占うべく、コロナ第二波で二番底の危機も……!? それでもアメリカ株に張るべき理由はあるのか という記事を参考にしつつ、考察していきたいと思います。
コロナ禍でもアメリカ株が強い5つの理由
紹介した記事では『アメリカ株が強い5つの理由』として、以下を挙げています。
- プラットフォームとして世界を席巻
- 9.11やリーマンショックも乗り越えた回復力
- 株式還元を重視する企業が多い
- 大規模な金融緩和が下支えに
- 再選を狙うトランプの巨大な株価対策
では、順番に見ていきましょう。
プラットフォームとして世界を席巻
好調なアメリカ株をけん引していいるのは、GAFAM（google,apple,facebook,amazon,microfost）に代表される、世界をリードするハイテク企業達です。
関連記事：絶好調のGAFAMはバブルなのか？
最近では好調のあまり『バブル』という単語が聞こえてくるようになりましたが、例えバブルが弾けて株価が暴落したとしても、『圧倒的な力を持った世界有数の企業』であることに代わりはなく、今後も世界をリードしていくことはほぼ間違いありません。
さらに、これら企業の脅威となるような具体的な企業は『挙げることすら難しい（そうでない企業もあるけど…）』ということで、今の座が奪われるようなことは考えられない状況にあります。
ただし、過去に圧倒的技術力で世界の自動車産業をけん引していたビッグ3（GM、フォード、クライスラー）の今の醜態からも分かる通り、トップを維持し続けることは容易ではありません。
よって、GAFAMについても「永久に持ち続けていれば儲かる」と思考停止することなく、常に疑いながら監視しておく必要があります。
9.11やリーマンショックも乗り越えた回復力
2008年にあったリーマンショックも、新型コロナと同様にアメリカに甚大な被害を及ぼしました。
しかし、以下グラフの通り、その他地域と比べても力強い回復をしてきており、『アメリカの強さ』を感じ取ることができます。
この『アメリカの強さ』は、上記の『プラットフォームとして世界を席巻』や、下記の『株主還元を重視する企業が多い』といったところからも説明が付きます。
株式還元を重視する企業が多い
アメリカ企業は株主還元を重視する企業が多いため、投資家にとっては良い投資先となりやすいです。
実際に、何十年も増配当を続けている企業がいくつもあり、自社株買いに積極的な企業も多いです。
（ここらへんが昨今のアメリカ株ブームを生み出している）
アメリカ企業が株主還元を重視しているのは、
- 株主至上主義が根付いている
- 経営者が多くの自社株を持っている（株価を上げたい）
などなど多くの理由があります。
しかし、『とにかく株主還元を重視すれば良い』というわけではなく、ボーイングのように『株主還元しすぎで債務超過に陥った企業』も存在しています。
参考記事（外部）：ボーイング､株主還元しすぎで債務超過の事情
『株主還元をする』ということは『企業の資産を取り崩して株主にお金を配っている』いるとも言え、場合によっては企業の成長を阻害している可能性もあります。
よって「株主還元を重視しているから安泰だ」と妄信することなく、「健全な株主還元をしているか？」といった目線で起業を監視していく必要があります。
大規模な金融緩和が下支えに
新型コロナによって景気悪化が懸念されてから、アメリカの経済対策のニュースを頻繁に聞くようになりました。
その規模はすさまじく、リーマンショック時の数倍の金額を財政出動しています。
この事実からも『アメリカは景気を回復させるべく全力を挙げていく』という姿勢がよく分かり、新型コロナによるダメージがさらに拡大すれば、アメリカはさらなる景気刺激策を打ってくることはほぼ間違いないと言えそうです。
すなわち、極端に言えば
- アメリカ企業は新型コロナによる景気悪化を恐れる必要はない
となるわけです。
しかし、当然ですが『金融緩和はすればするほど良い』ものではなく、市場にお金があふれることによって、急激にインフレが進む、といった懸念も出てくるようになります。
実際に、以下記事でも書いたように、著名な投資家が『アメリカの行き過ぎた金融緩和』に心配しているコメントを見かけるようにもなってきました。
参考記事：ジム・ロジャーズ「米ドル時代が終わるかもしれない」
実際に、為替の値動きが激しくなり、金（ゴールド）や仮想通貨にお金が集まっていることからも、『金融緩和にみんなが大賛成！』とは言えない状況になりつつあります。
ただ、株式はインフレに強い資産であるため、株式資産についてはそれほど心配する必要はないかもしれません。
（現金の価値は心配しておいた方が良さそうです）
再選を狙うトランプの巨大な株価対策
11月に控える大統領選に向けて、トランプ大統領が『大統領選を優位に進めるための実績』として株価の上昇を狙った政策を打ってくることも考えられます。
これは歴代の大統領も取ってきた手法なので、驚くべきことではありません。
特に、9月中旬ごろより株価の値動きが激しくなってきているので、何らかの対策を打つのではないかと予想されます。
とはいえ、このようなタイミングで打ち出される政策は、短期的な効果しか期待できない内容となりがちなので、過度な期待はしないようにしましょう。
まとめ：アメリカ企業は今後も強い
ここまで記事にさせてもらった通り、アメリカ企業は今後も世界をリードし続けることが考えられますし、株価についても安泰といえる条件がそろっています。
しかし、
- 企業が大きく成長する＝投資リターンが大きい
わけではありません。
株価は、既に『アメリカ企業が世界をリードすること』『株価対策が万全であること』を織り込んだ価格となっており、今では『過去と比べると割高な株価』といえる水準になっています。
参考記事：NASDAQが今後下落していく可能性についての考察。の考察
アメリカ企業への投資が、長期に渡り大きなリターンを叩きだしていることは確かですが、『過去が将来を保証するわけではない』ことを忘れないようにしたいものです。
なお、筆者（ひょしおんぬ）は、『今後も世界経済は発展する』という予想以外の全てを捨てて、全世界株式への投資をメインとしています。
関連記事：全世界株式への投資をメインとしている理由
アメリカ株投資にせよ全世界株式投資にせよ、『長期的には成長を続けていくことは間違いない』と言えるため、短期的な値動きに左右されることなく、どっしりと構えて投資を続けていきたいものです。
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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