筆者は、『全世界（または先進国だけ）の株式に分散投資するインデックス投信』をメインの投資先とし、1000万円近いリターンを手に入れ、3000万円近い資産を手に入れました。
参考記事：筆者の資産の推移
そして、筆者と同じ投資方法を、このブログを通じてだけでなく、リアルな知人おすすめしています。
その理由は、このブログでもパラパラと書いてきていますが、
あらためて、投資初心者でも分かるよう『なぜ、全世界株式のインデックス投信をおすすめしているのか？』について、この記事で書いていきたいと思います。
＜目次＞
なぜ、株式投資なのか？
世の中には多くの投資商品がありますが、
- 個人投資家は、株式に投資するのがベスト
だと考えています。
その理由は、
- 株式は、みずから肥大化する性質を持った、お金を生み出す商品だから
です。
一般的に投資商品と言われているものの中には、大まかに
- 株式や債券、不動産投資（賃貸）といった『お金を生み出すモノ』
- 金や原油、仮想通貨といった『お金を生み出さないモノ』
の2種類が存在します。
『投資＝リターンが期待できるもの』と定義すると、
- 後者（『コモディティ（商品）投資』と言います）は、投資ではない
と筆者は考えます。
商品の価格は、”いま”が適正
例えば、『金を買うことでリターンが期待できる』ということは、『金の価格がこれから上昇する』と予想していることになるわけですが、その予想があたる可能性は五分五分で、ほぼギャンブルです。
（インフレによって金の価格も上昇しますが、実質リターンはゼロなので「リターンが得られた」とはみなしません）
というのも、
- ”いま”の金の価格は、すべての投資家が「妥当な価格」と考えている水準にある
からです。
あたりまえの話ですが、
- 「いまの金価格は安い」と考える投資家がいれば、金を買うので金価格が上昇する
- 「いまの金価格は高い」と考える投資家がいれば、金を売るので金価格が下落する
ため、つねに「いまの金の価格は妥当」となっています。
そして、『金の価格が妥当かどうか』は、投資家に公開されている情報をもとに判断されており、金価格を左右するニュースがあったときに、投資家は即座に売買するため
- 金価格は、つねに適切な価格に更新され続けている
わけです。
これを、効率的市場仮説と言います。
つまり、
- 将来の金価格を読むことはできない（一般的な個人投資家にはムリ）
よって、
- 金の売買でリターンを狙うことはできない
ということになります。
しかし、商品（金など）と違って、株式や債券は『リターンが期待できる』と言えます。
株式や債券、不動産投資といった『お金を生み出すモノ』
株式や債券、不動産の価格が決まるプロセスは、金の価格決定プロセスとおなじで、
- すべての投資家が「妥当な価格」と考えている価格
になります。
よって、
- （短期的には）「安い時に買って、高くなったら売って儲ける」ことは難しい
のは同じです。
それでも、「株式、債券、不動産はリターンが期待できる」と考えています。
債券は『お金を貸して、利息をつけて返してもらう商品』ということでリターンが得られる理由が分かりやすく、
不動産は（賃貸限定ですが）『持っている不動産を貸しだすことで、定期的にお金を手に入れ続けられる商品』というのも分かりやすいです。
そして、筆者がおススメしている株式投資は、『労働によって、自身（株式）の価値を高める力が働く商品』であるため、リターンが期待できるわけです。
株式は、自己増殖する資産
『株式投資をする＝株主になる』ということは、『投資先企業の持ち主（オーナー）となる』と同義です。
つまり、『企業が利益を上げる』や『企業の資産価値が上昇する』ことで株主はリターンを得ることができるわけです。
そして、企業には『利益を上げるため』『会社を大きくするため』に動いている労働者がいます。
つまり企業は『大きくなるよう自助努力する性質を持っている』わけです（あたり前ですが）
ということは、株主となることで「何もしなくても自己増殖する資産」を手に入れられるわけです。
ここが金などの商品と大きく違う点で、並べると
- 金を持っていても、金が働いたり、金が大きくなることはない
- 株式を持っていれば、企業が働き、企業が大きくなっていく（可能性が高い）
となるわけです。
よって、筆者は『株式投資』をおススメしているわけです。
とはいえ、株式は『投資先企業の倒産＝投資したお金がゼロになる』といったリスクもあります。
そこで、筆者は『インデックス投資』をおススメしています。
なぜ、インデックス投資なのか？
インデックス投資とは、ざっくり言うと『複数の企業に分散投資すること』で、具体例をあげると
- 日経平均の算出に使用されている225企業のすべてに分散投資する
- NYダウ平均の算出に使用されている30企業のすべてに分散投資する
といった投資法のことです。
（「日経平均」や「NYダウ」といった指標のことを「インデックス」と言います）
これを選んでいる理由はシンプルで、
- 個別銘柄への投資は、資産がゼロになるリスクが高いから
- 株式市場は『効率的市場仮説』で動いているから
の2点です。
前者は言わずもがな、特定の銘柄への集中投資はハイリスクハイリターンなので避けています。
後者は、上で書いた通り『株価は常に適正な価格となっている』ため、
- 『割安なので買うべき銘柄』や『割高なので売るべき銘柄』は存在していない
- つまり『投資するべき銘柄』は存在していない
わけなので、投資先を選ぶ必要のないインデックス投資がベターな選択ということになります。
実際に、投資の名著「敗者のゲーム」を執筆したチャールズエリスによって、
- 多くのアクティブファンド（銘柄を選んで投資するファンド）は、インデックスファンドに勝てない
ことが証明されています。
これは、
- アクティブファンドは、銘柄を選んで売買することが多く、多額の売買手数料を支払っているから
と判明しており、
- アクティブファンドの成績を20年にわたって調査したところ、8割がインデックスに負けていた
ということが証明されています。
アクティブファンドの運用をしているのは『目利き力を持ったプロ投資家』なわけですが、その8割がインデックスに負けるということから、
- 『個人投資家が投資先の銘柄を選ぶ』ことうことが、いかに愚かであるか
が分かります。
よって、筆者はインデックス投資を採用しているわけです。
なお、インデックス投資をするにしても、「どのインデックスに投資するのか？」を選ぶ必要がありますが、筆者は
- 全世界株式のインデックス（MSCI オールカントリーワールド）
- 先進国株式のインデックス（MSCIコクサイ）
をメインの投資先にしています。
なぜ、全世界なのか？
これも前述した通り、
- 『買うべき銘柄＝割安な銘柄』は存在しない
ことから
- どの国に投資したら儲かるかなんて分からない
と考えているからです。
最近ではアメリカ株ブームが起きていますが、筆者はアメリカ株への集中投資はおススメしません。
『アメリカの企業』とはいえ、GAFAMを代表とする巨大な企業は全世界にシェアを持っているため、アメリカ経済が落ち込んだところで業績への影響は少ないと考えられますが、それでも1国に集中投資するのはリスキーです。
また、『アメリカ株ブームが起きている』ということは、『アメリカ株が割高になっている』とも言えますので、そこに手を出すのは賢明とは思えません。
なかには、『過去の株式リターンが最強であるアメリカに投資するのだ！』と言っている個人投資家もいますが、1900年～2006年という超長期に渡る国別リターンの調査によると、アメリカはスウェーデン、オーストラリア、南アフリカに次ぐ4位でした。
つまり、過去のリターンを参考にアメリカ株を買っているのであれば、
- スウェーデン、オーストラリア、南アフリカではなく、アメリカ株に投資するべき明確な理由
を見つけたうえで投資するべきです。
そして、その理由は『公には知られていない理由』である必要があります。
なぜなら、株価は『これからの企業の成長』を予想した値となっているため、『誰もが知っている、アメリカ企業がこれからも成長する理由』があったとしても、その情報はすでに株価に反映されている（割高になっている）ためです。
よって、
- アメリカはイノベーションが起きやすい環境にある
- アメリカ企業は株主還元に力を入れている
- アメリカは世界の覇権国である
- アメリカドルが世界の基軸通貨である
と言った理由は、アメリカ株への集中投資をする理由にはなりません。
そして筆者は、『アメリカ株が有利である理由』を見つけられなかったので、全世界株式を選択しているわけです。
と、言いながらも筆者は『先進国株式』も買っていますので、少しだけ補足しておきます。
なぜ、先進国も買っているのか？
『インデックス投資が有利』と言える前提には、『効率的市場仮説』があるからですが、
- 新興国の市場は、効率的とは思えない
ため、新興国を除いた『先進国株式』も投資先として選んでいます。
一般的に、『株価に影響する情報は、すべての投資家に同時に公開される』ため、インサイダー取引はできず、効率的市場仮説が成り立ちます。
（情報が公開されると、すぐに株価に反映される）
しかし、『（新興国の代表ともいえる）中国ではインサイダー取引が当たり前のように行われている』と言われているため、非公開の情報をもっている一部の投資家が個別株投資（アクティブ投資）をして、ボロもうけしている可能性があります。
そんな市場でインデックス投資をしていても、安定したリターンが得られる可能性は低いです。
よって、『先進国株式（新興国以外）』への投資もしているわけです。
そして、『全世界株式』『先進国株式』のインデックス投資をするためには、『投資信託』『ETF』のどちらかに投資することになりますが、筆者は投資信託を選んでいます。
なぜ、投資信託なのか？
が、正直に言ってどちらでも大差ありません。
以前こちらの記事でも書かせてもらいましたが、
- ズボラな人は、投資信託が向いている
- マメな人であれば、ETFでもいいかも
程度で考えています。
投資信託は、
- 配当金（分配金）の再投資を勝手にやってくれる
- 定期買付サービス（毎月○万円購入など）に対応している
ということで、一度設定してしまえば、放っておいても投資信託の保有額が成長していきます。
（SBI証券には、ETFの定期買付サービスはあります（昔はなかった））
よって、ズボラな筆者は投資信託を選んでいます。
さて、『投資で儲けるためには、安く買って高く売る』ことをふまえると、『投資信託は、値が下がったタイミングで購入するべき』だとなりがちですが、筆者はドルコスト平均法という投資方法を採用しています。
なぜ、ドルコスト平均法なのか？
ドルコスト平均法とは、
- 一定間隔で同じ金額の買い付けをし続けること
で、具体例を挙げると
- 毎月1日に、1万円分の投資信託を購入する
といった投資方法のことで、
言い方をかえると『買うタイミングを考えることを放棄した投資法』です。
この投資法を採用している理由は、何度も書いている通り、
- いまの株価は適切な価格となっており、将来の株価を予想することはできないため
で、「買うタイミングをはかったところで、上手くいくわけがない」と考えているためです。
とくに、世界最大規模であるアメリカの株式市場は、『市場の9割のお金をプロ投資家が運用している』と言われており、そんな激戦区で素人の投資家がタイミングをはかったところで、うまくいくとは到底思えません。
参考記事：【要約】「敗者のゲーム」を全ての投資家が読むべき理由
しかし、素人であっても、高い確率でリターンを最大化できる買いタイミングが存在します。
それは『いま買うこと』です。
株価は、以下グラフの通り、長い目で見れば『つねに右肩上がり』に推移しています。
つまり、
- 可能な限りはやいタイミングで買うことで、リターンを最大化できる
というわけです。
そして、『可能な限りはやいタイミング』とは、『お金に（投資ができるだけの）ゆとりがあるタイミング』のことで、サラリーマン投資家にとっては、給料日がそれにあたります。
つまり、
- 毎月の給料日に投資信託を買うことが、リターンを最大化する方法
であり、
- 毎月の給料日に買うことで、自然とドルコスト平均法になる
わけです。
『投資信託を買うタイミングをはからない』という選択をするのは『割高なタイミングで購入する』というリスクがあるようにも思えますが、
- いまの株価は適正価格＝いまは割高でも割安でもない
ため、筆者はドルコスト平均法が最良の手段だと考えています。
参考記事：積立インデックス投資にナンピン買いは不要【資産を最大化するためのヒント】
まとめ
ここまで記事にさせてもらった通り、筆者は
- インデックス投資で
- 全世界に分散した
- 株式へ投資をする
- 投資信託を
- ドルコスト平均法で買う
ことをおススメさせてもらいます。
とはいえ、あくまでも『筆者のおススメ』であって、投資の正解ではありません。
例えば、投資先を株式100%にしていると、
- コロナショックで、約30％の暴落
- リーマンショックで、約60%の暴落
- 世界恐慌（1930年代）で、約90％の暴落
という大打撃を受けたわけなので、この投資法はかなりのリスクを負う必要があります。
よって、『リスクを嫌う投資家』や『高齢な投資家』には、この記事で上げた投資法はおススメできません。
他にも
- 個人事業主などで、安定した収入がない
- 投資の最大の目的は『楽しむこと』である
- プロトレーダー以上の投資力を持っている
- インサイダー情報を持っている
- 予知能力を持っている
といった方は、この記事で書いた内容は当てはまりません。
この記事が、
- 自分の投資スキルはどの程度のレベルなのか？
- 自分はなんの為に投資をしているのか？
といったことを考え直すきっかけとり、多くの個人投資家のリターンを押し上げる手助けとなれば幸いです。
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