最終更新日：2020/8/6
現金の価値が減少する日が近づきつつあります。
新型コロナウィルスの対策で、各国が膨大な額の経済対策を発表しており、世にお金が大量にばらまかれ続けています。
「お金がばらまかれる」ということは、インフレを発生させる要因となり、インフレになるということは「現金の価値が下がる」ということです。
資産の多くを貯金している方は、何らかの対策をしない限り大きな損失を被る恐れがあります。
本記事では
- インフレが発生するであろう理由
- インフレ発生時に資産を減らさない方法
について書いていきます。
＜目次＞
- 巨大な経済対策によってお金の価値が下がる（インフレ）
- 借金を減らす為に国が主導してインフレを起こす
- インフレは借金していると得をする
- インフレは貯金している（現金を持っている）と損をする
- 株式は最大のインフレ対策
- 自分の身は自分で守るしかない
巨大な経済対策によってお金の価値が下がる（インフレ）
「2021～2023年は年率3～4％のインフレになる」
と、ウォートンの魔術師と言われ、アメリカ株投資家のバイブル的著書「株式投資の未来」の著者でもある、ジェレミー・シーゲル教授が予想しています。
仮に新型コロナウィルスへの対策（薬など）が確率されれば、停滞している経済が再開することになります。
その時に、既に実施されている大規模な経済対策が効果を発揮し、結果として経済が急激に回りだし、インフレが起こるであろうと予想されます。
日本の場合でも、現時点では経済がかなり停滞していますが、新型コロナウィルス対策が確率されれば、
- 労働者が賃金を得られるようになる
- 配布された10万円を一斉に使用するようになる
- その他経済対策が一気に効果を発揮する
など、一気に経済活動が再開し、結果としてインフレになる可能性があります。
また、大規模な経済対策を実施するということは、国の借金が増大するということです。
それによって、こらからは国が（今以上に）主導してインフレを発生させる可能性があります。
借金を減らす為に国が主導してインフレを起こす
国の借金はインフレによって減少します。
よって、新型コロナウィルスの対策で大きな借金を負った国は、大きくインフレ方向に誘導する可能性があります。
（既にほとんどの国は数%のインフレが起きていますが）
インフレとは「モノの値段が上がること」＝「お金の価値が下がること」です。
具体的には、現時点で
- 国の借金（国債など）が1000兆円ある
と仮定した場合、モノに置き換えると、
- 缶コーヒー（100円だとして）10兆個分の借金がある
状態といえます。
しかし、インフレによってモノの値段が2倍になれば、缶コーヒーの値段は200円になるため、1000兆円の借金は
- 缶コーヒー（200円）5兆個分
と、実質価値が半分になります。
「モノの値段が2倍」になっても、経済活動に変わりがなければ
- 売り上げも2倍
- 給料も2倍
- 税収も2倍
となりますので、「借金の金額は1000兆円」であることに変わりはなくても、税収が倍になれば、倍の速度で借金返済が可能になります。
これは、個人にも当てはまり
- 借金の実質価値が半分になる（借金していると得）
- 貯金しているお金の価値が半分になる（貯金していると損）
という結果になります。
インフレは借金していると得をする
インフレになると、国の借金が減るのと同様に、住宅ローンなどに代表される個人の借金も減ることになります。
インフレになっても借金の金額そのものには影響ありませんが、インフレによって給与額も上昇することが期待できるため、容易に借金を返済できるようになります。
よって基本的には、住宅ローン等の借金をしている人にとって「インフレは救い」となります。
ただし「変動金利」を選択している場合、金利も上昇することが予想されますので「返済が楽になるかどうか」は、「ローン金利の上昇率」と「インフレ率（というか給与上昇率）」の比によりますので、ローン金利が上がらないよう祈るしかありません。
また「インフレによって給与が増える」ということは「お金の価値が下がる」こととも同義であるため、「現金（貯金）の実質価値が下がる」ことにもなります。
インフレは貯金している（現金を持っている）と損をする
インフレが発生すると「現金（貯金）の実質的価値は下がる」ことになります。
先ほどの缶コーヒーを例に挙げると
- 貯金が100万円ある
と仮定した場合、モノに置き換えると、
- 缶コーヒー（100円だとして）1万個分の現金がある
状態といえますが、インフレによって缶コーヒーが200円になれば
- 缶コーヒー（200円）5千個分の現金がある
と、実質現金の価値は半分になります。
よって、資産の多くを貯金で保有している人は、インフレによって大きなダメージを被ることと成りかねず、何らかの対策が必要となります。
その対策の一つが「資産の一部を株式にする」です。
株式は最大のインフレ対策
「株式を持っておく」ことはインフレ対策として有効です。
インフレは「モノの価値が上がる（お金の価値が下がる）」ため、お金ではなく「価値があがるモノ」を持っておくだけで、「お金の価値が下がる」によるダメージを回避可能です。
というわけで、「車」「家」「高級時計」などなど、値段の高いモノを購入しておくのも一つの手ではありますが、これらは「保有・使用すると価値が下がるモノ（基本的には）」であるため、ベストなインフレ対策とは言えません。
よって「保有しても価値が下がらないモノ」を購入しておくことをお勧めします。
そしてその代表格が「株」です。
「株」は「保有期間の長さ」や「中古かどうか」によって価値が上下することはありません。
また、インフレによって「モノの値段が上がった」となれば、今までと同じ量を製造・販売しているだけで「企業の売り上げ金額」は増加します。
すなわち、インフレによって「配当金が増える」「株価が上昇する」ことになります。
よって、「貯金を使って株を購入しておく」ことは「インフレ対策」に適したモノと言えるわけです。
自分の身は自分で守るしかない
冒頭でも書いた通り、新型コロナウィルスの対策として大規模な財政出動が予定・実施されています。
その結果、インフレが発生し「お金の価値が減少する」こととなると予想されています。
上でも書いた通り「インフレは借金していると得をする」ことであるため、各企業も借金を増やし、経済活動が活発になることが期待できます。
その結果、株価はより上昇することになります。
しかし、資産の多くを現金（貯金）で保有していれば、どんどん資産の実質価値は減少していくことになります。
世に耳を傾けると「自分の不遇を世間のせいにしている人の声」が聞こえてきますが、自分（のお金）を守れるのは自分だけです。
当たり前ですが、自分の身は自分で守る必要があります。
自分の置かれている状況を理解し、「何をするべきか」を考える必要のある時代となっています。
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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