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トランプ関税やらなんやらで、アメリカ経済が不安視されています。
実際に、アメリカの第一四半期のGDP成長率はマイナスとなりました（トランプ関税前の駆け込み需要が大きかったと言われているが、それだけとは言い切れない）
Tariffs: Q1 Impacts and Q2 Negotiations | Charles Schwab
とはいえ、今後の経済を占う上で重要な『雇用』に関しては、
- 新規雇用が増えた
- 賃金は伸びを見せた
- とくに低賃金層の伸びが大きい
といった、好調な状況にあるようです。
んで、ここらへんをバンガードがまとめてくれていた(Labor market pulse: Will recent resilience continue?)ので、一緒に見ていきましょう。
まずは雇用。
これは、季節調整済の雇用率（既存従業員に対してどれだけの社員を採用しているか）で、バンガードによる調査（青線）と、JOLTS（Job Openings and Labor Turnover Survey）による調査（黄色線）が記載されていますが、どちらも上昇していることが分かります。
続いては所得の伸び。
こちらもバンガードによる調査（黄色線）とAtlanta Fedによる調査（青線）のどちらも、インフレ率（灰色線）より伸びていることが分かります。
インフレ率は過去と比べてみても極端に高いわけではありませんが、賃金の伸びは過去と比べても好調となっています。
素晴らしいですね。
しかも、下のグラフからは
- 低所得層（年収5万ドル未満）のグループの方が、賃金の伸び率が大きい
ことが分かります。
私の中では、
「アメリカと言えば格差」
「格差と言えばアメリカ」
というイメージがあったので驚きです。
というわけで、アメリカの第一四半期の労働市場に関しては、基本的に順調であると言えそうです。
これなら過剰に恐れる必要はなさそうですね。
とはいえ、これは『第一四半期だけ』の実績であることに注意してください。
トランプ関税の影響で一時期は大きく株価を下げたことがありましたが、早くも4月の後半ごろには回復基調になってきました。
とはいえ、トランプ完全がいまだ不明瞭であることに変わりはなく、さらには実態のともなわない『不安』だけでも景気が悪化することがあります。
いままさに「不安」が先行している状態にあり、今後には注視していく必要がありそうです。
なお、個人的には「この先には大きな下落が待っているだろう」と想像しています。
が、これは『予想を当てにいっている』のではなく、『暴落しても驚かない心の準備をしている』に過ぎません。
どれだけ時間をかけて予想したところで未来のことは分かりませんし、仮に暴落が起きたところで株式投資が有利であることに変わりはありません。
よって、
「暴落しても株式投資を続けるぞ！」
と覚悟しておきたいと思います。
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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