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2021年の世界経済はこう動く!10大予想、について考察

最終更新日:2021/1/27

 

楽天トウシルに新興国がけん引役!世界経済は大きく回復!2021年10大予測という興味深い記事があったので、一部紹介&考察していきます。

 

その10大予想は以下の通りです。

  1. 新興国株式が先進国株式をアウトパフォームする
  2. 中国株がパフォーマンス上位に
  3. 日本株が魅力的な投資先に
  4. 環境関連株や景気敏感株がアウトパフォームする
  5. テクノロジー・セクター企業は2020年のようなパフォーマンスが継続するとは限らない
  6. 緩和的な金融政策がつづく
  7. 米実質金利はさらに低下する
  8. ハイ・イールド債券の大幅上昇余地は限定的
  9. ドル安の年に
  10. 金の上昇モメンタムが続く

その中でも気になった箇所だけピックアップして考察していきたいと思います。

 

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中国株がパフォーマンス上位に

元の記事では

IMF(国際通貨基金)の推計によると、中国は2021年、主要経済国の中で、唯一、拡張的な財政政策を実施する国となる可能性が高く、その「財政的推進力」は対GDP(国内総生産)比で0.7%の増加が予想されています

 を根拠に、中国株が2020年に続いてパフォーマンス上位になるであろうことを予想しています。

 

この話から思い出されるのは、リーマンショック後の状況です。

その時も、新型コロナ時と同様に『新興国経済がいち早く立ち直った』ことで、新興国の株価が世界をリードする展開となりました。

リーマンショックによる暴落時のETF推移を比較

 

しかし、暴落からおよそ2年後には新興国のリードは消えてなくなり、その後は悲惨なパフォーマンスが続いています。

2008年から2020年までの長期推移を比較

 

その『悲惨なパフォーマンスの期間』は、新興国は大きく経済成長しているのにも関わらず、です。

 

この例からも「経済成長と株式投資によるパフォーマンスは連動しない」ということが

分かり、

中国が新型コロナによるダメージからいち早く回復したとしても、中国株投資のパフォーマンスが優れるとは言えない

と考えられます。

 

環境関連株や景気敏感株がアウトパフォームする

元の記事では

バイデン次期米大統領の野心的な気候変動問題への対策や、欧州のグリーンニューディールにより、クリーンエネルギーなどの環境関連産業がアウトパフォームすることが予想されます。

と解説しています。

 

バイデン新政権がクリーンエネルギーに力を入れていくであろうことは、各所で報道されており(このブログでも何度か取り上げており)、個人投資家の方々にとっても周知の事実となっているかと思います。

そのため、環境銘柄は既に割高となっている可能性が高いと言え、今から投資したところで間に合うかどうかは分かりません。

 

よって、『環境銘柄への投資が報われるかどうか』は、

  • 新政権が『投資家の予想を超えるレベル』でクリーンエネルギー政策を推し進めるかどうか

にかかっていると言えます。

 

しかし残念なが、らその『予想以上に推し進めるか』を現時点で予想することは容易ではありません。

この辺りは、今までのバイデン大統領の発言をしっかりと覚えておき、これからのバイデン大統領の発言に注視していくしかありません。

 

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テクノロジー・セクター企業は2020年のようなパフォーマンスが継続するとは限らない

元の記事では、

当セクターは、ロックダウン期間中に小売りのオンライン化やリモートワークなどの巣ごもり需要の恩恵を受け、いわばコロナ時代の寵児(ちょうじ)として巨額の投資資金を集めました。

しかし、現在、当セクターは、ピクテのスコアカード(注4)では一般消費財・サービスセクターに次いで最もバリュエーションが高いセクターとなっていて、バリュエーション面での暗雲が立ち込めてきています。

 

 また、当セクターに対する規制監督の強化を求める声も高まっています。米国の議員は大規模な独占禁止法改革を提案しており、いくつかの企業が解体される可能性すらあります。

 と、

  • 割高であること
  • 規制監督のターゲットとなりそうであること

を、2021年はテクノロジーセクターにとって厳しい年になりそうな理由に挙げています。

 

前者は、2020年がQQQに代表されるテクノロジーセクターが絶好調であったことからも言わずもがなですが、後者は(まだ決定的ではありませんが)これからの動向を注視

していく必要がありそうです。

 

というのも、

  • 2020年10月にはグーグル
  • 2020年12月にはフェイスブック

が、米司法省から『反トラスト法』で提訴されており、バイデン大統領はその傾向を加速していくと見られているためです。

 

『反トラスト法』とは独占禁止法に当たるもので、過去にはマイクロソフトも提訴され、反トラスト法”違反”であると認定、OS部門とアプリケーション部門の分社化などが命じられました。

 

GAFAMに代表されるハイテク大手は巨大化しており、反トラスト法のターゲットとされる可能性があります(実際にされています)

 

その傾向によっては、バイデン政権の時代はGAFAMにとって厳しい時となるかもしれません。

 

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まとめ:2021年も大きく変動する一年となりそう

ここまで記事にさせてもらった通り、2021年は今までの傾向を引きずらず、違う方向に進んでいく年となる可能性が高いです。

 

とはいえ、

  • 新型コロナの先行きが不透明
  • バイデン政権の方向性がまだ不明瞭

であることから、『2021年は○○となる!』とは言い切れる段階ではありません。

 

しかし、何が起ころうとも長期的には世界経済は発展を続け、株価も右肩上がりで上がっていくことが期待できるので、しっかりと分散投資を続けていけば『そこそこのリターン』が期待できることに変わりはありません。

 

未来を予想することは楽しいものですが、その自分の予想を妄信することなく、冷静に投資を続けることが、個人投資家が大きなリターンを手にする数少ない方法だと言えそうです。

 

 このブログを選び、読んで頂いて感謝します。

 本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。

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