最終更新日：2021/4/11
新型コロナウィルスによる暴落からの株価の変動を確認、比較していきます。
比較対象は、
- VT（全世界株式）
- VTI（全米株式）
- TOK（先進国株式）
- VWO（新興国株式）
- QQQ（米ハイテク大手株式）
- VYM（米高配当株式）
です。
最近の目立った事象としてに、
がありました。
発表は3月の末にあったわけですが、それ以降は株価が急激に上昇しているため、『市場は、バイデン政権のインフラ計画を歓迎している』という状況にあります。
（後ほど取り上げますが、「ヤバい」と言いたくなるほど上昇しています…）
また、全世界の新型コロナの新規感染者数は、以下グラフの通りで「上昇トレンドができている」といった状況にあります。
提供元：Template:COVID-19 pandemic data - Wikipedia
新型コロナのワクチン接種によって、「コロナが収束するのも時間の問題だろう」と考えている方もい多いかと思いますが、
- 十分な量のワクチンが準備できていないこと
- 世界的にも右肩上がりで感染者数が増え続けていること
を踏まえると、まだまだ油断できる状況ではないことが分かります。
さて、このような状況の元、株価はどのように推移しているのか、実際の”数値”で確認していきたいと思います。
確認するのは、
- 日本で販売している投資信託（為替の影響も含んだ確認）
- アメリカで販売しているETF（ドル-円の為替を無視して確認）
の2つです。
＜目次＞
世界同時株安からの株価の変動を確認
さっそくですが、株価の変動を「世界全体の株価の指標であるMSCI-ACWIを基準とする日本の投資信託」の推移で確認してみたいと思います。
（世界平均の株価の推移と思ってください）
まずは過去10年、過去2年、暴落以降の推移を記載します。
※2021年3月26日時点の267,990ポイントに合わせて赤点線を引いてあります。
なお、具体的な基準価格の変動率としては
- 2週間前と比べて4.7%上昇
となりました。
この中で最も注目すべきポイントは、過去3年の推移（2番目）のグラフで、
- ここ半年間『2か月の移動平均線（オレンジ線）』を、株価（青線）が常に上回っている
という状況です。
これは、
- 株価が上昇するペースが、過去の上昇ペースよりも早くなっている＝株価が加速度的に上昇している
ことを指しているわけですが、この状況が続くことは不可能であることから『調整が近い』と見ることができそうです。
その調整が『暴落』と言えるほどのものになるのかどうかは分かりませんが、身構えておいたほうがいいかもしれません。
では、続いてアメリカの各種ETFの推移を見ていきます。
VTI・VT・VWO・TOK・VYM・QQQの推移を比較
まずは、地域別の推移です。 
※2020/2/3時点を100ポイントに統一しています。
具体的な結果を成績順に並べると、
- 130.5ポイント(+3.71%)：アメリカ（VTI）
- 125.7ポイント(+2.92%)：全世界（VT）
- 123.6ポイント(+0.58%)：新興国（VWO）
- 123.4ポイント(+3.82%)：先進国（TOK）
※（）内は2週間前比
といった感じで、新興国（緑線）の値動きの激しさが目につきます。
前述の『バイデン政権によるインフラ計画』によって、「アメリカ1強がくるか！？」と予想している方もいるかもしれませんが、ここ2週間の実績だけを見ると、先進国のほうがアメリカよりも高い伸び率を見せており、
データで見ることの重要さがよく分かる事例となりました。
次に、アメリカ株の中でも種類別ETFの推移を見ていきます。
具体的な結果を成績順に並べると、
- 151.6ポイント(+6.68%)：米ハイテク大手（QQQ）
- 130.5ポイント(+3.71%)：米全体（VTI）
- 111.1ポイント(+0.67%)：米高配当（VYM）
となりました。
「相変わらず、QQQとVYMの差が縮まりつつあります。」
と、ずーっと言い続けてきていたわけですが、全くそうではない値動きをしました。
以下の記事でも書いた通り、「セクターローテーションが起きる（起きている）」と各所で予想されていますが、「株式市場が予想通りに動く可能性は低い」ということがよく分かる事例となりました。
参考記事：【成長銘柄除く】ゴールドマンサックス「2021年はS&P500が16%上昇するだろう」
これだから投資は面白い！
そして難しい！
今後の株価について
冒頭にも書きましたが、バイデン政権は巨額のインフラ投資計画を発表しています（可決はされていませんが）
この計画の財源は『増税』によって確保すると宣言されているため、企業だけでなく個人へも大きな影響がでることは間違いありません。
インフラ計画が、経済を十分に押し上げることができるのか、
インフラ計画による効果よりも、増税によるダメージの方が大きくなるのか、
これからが見ものです。
＊＊＊以下定型文＊＊＊
というわけで、個人投資家がやらねければならないことは、
- 暴落する前に全て売ってしまおう！
- 暴落を待って全力で投資できるよう資金を貯めておこう！
といったことをせず、冷静に市場を見つめながら自分の投資ルールに忠実に従うことしかありません。
とはいえ、以下グラフの通り、広い目線で見れば世界の株価は100年以上にわたり上昇を続けているのも事実です。
つまり、今後暴落が発生しようとも、しなかろうとも
- 大きくとらえれば”今”が最も安く株を購入できるチャンス
と言えるわけです。
というわけで、本ブログの筆者ひょしおんぬは、
- 生活防衛費を残した余剰資金の全てを投資する
というスタイルを今後も継続していき、将来のリターンに期待したいと思います。
関連記事：積立インデックス投資にナンピン買いは不要【資産を最大化するためのヒント】
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
------
ツイッターでは記事の公開を通知したり、投資に関係するニュースを取り上げたりしています。よろしければフォローをお願いします！
あなたのクリックが本ブログの順位を左右します！以下バナーをクリック頂けると嬉しいです。よろしくお願いします！
関連記事
