最終更新日：2021/4/25
新型コロナウィルスによる暴落からの株価の変動を確認、比較していきます。
比較対象は、
- VT（全世界株式）
- VTI（全米株式）
- TOK（先進国株式）
- VWO（新興国株式）
- QQQ（米ハイテク大手株式）
- VYM（米高配当株式）
です。
最近の目立った報道としてに、
- バイデン政権がキャピタルゲイン税を2倍に増税することを提案
といったものがありました。
発表があった4月22日に、アメリカ市場の株価は大きく下げたわけですが、23日には大きく反転しました。
詳しくは後述しますが、この提案がまだ協議中であり、可決されるかどうか不明であることで、値動きが不安定となっていると考えられます。
また、全世界の新型コロナの新規感染者数は、以下グラフの通りで「上昇トレンドができている」といった状況にあります。
提供元：Template:COVID-19 pandemic data - Wikipedia
（直近の値がすごいことになっていますが、何があったのか不明。今まで計上されていなかった分がまとめて加算されただけだとは思いますが…。）
新型コロナのワクチン接種によって、「コロナが収束するのも時間の問題だろう」と考えている方もい多いかと思いますが、
- 十分な量のワクチンが準備できていないこと
- 世界的にも右肩上がりで感染者数が増え続けていること
- ワクチンの効果が半年程度と見られていること（2回接種すれば半年後には91.3%が有効）
を踏まえると、まだまだ油断できる状況ではないことが分かります。
さて、このような状況の元、株価はどのように推移しているのか、実際の”数値”で確認していきたいと思います。
確認するのは、
- 日本で販売している投資信託（為替の影響も含んだ確認）
- アメリカで販売しているETF（ドル-円の為替を無視して確認）
の2つです。
＜目次＞
世界同時株安からの株価の変動を確認
さっそくですが、株価の変動を「世界全体の株価の指標であるMSCI-ACWIを基準とする日本の投資信託」の推移で確認してみたいと思います。
（世界平均の株価の推移と思ってください）
まずは過去10年、過去2年、暴落以降の推移を記載します。
※2021年4月23日時点の279,598ポイントに合わせて赤点線を引いてあります。
なお、具体的な基準価格の変動率としては
- 2週間前と比べて0.4%下落
となりました。
この中で最も注目すべきポイントは、過去3年の推移（2番目）のグラフで、
- ここ半年間『2か月の移動平均線（オレンジ線）』を、株価（青線）が常に上回っている
という状況です。
これは、
- 株価が上昇するペースが、過去の上昇ペースよりも早くなっている＝株価が加速度的に上昇している
ことを指しているわけですが、この状況が続くことは不可能であることから『調整が近い』と見ることができそうです。
その調整が『暴落』と言えるほどのものになるのかどうかは分かりませんが、身構えておいたほうがいいかもしれません。
では、続いてアメリカの各種ETFの推移を見ていきます。
VTI・VT・VWO・TOK・VYM・QQQの推移を比較
まずは、地域別の推移です。
※2020/2/3時点を100ポイントに統一しています。
具体的な結果を成績順に並べると、
- 132.3ポイント(+1.41%)：アメリカ（VTI）
- 127.5ポイント(+1.65%)：全世界（VT）
- 126.2ポイント(+2.80%)：新興国（VWO）
- 125.4ポイント(+1.63%)：先進国（TOK）
※（）内は2週間前比
といった感じでした。
次に、アメリカ株の中でも種類別ETFの推移を見ていきます。
具体的な結果を成績順に並べると、
- 152.6ポイント(+0.82%)：米ハイテク大手（QQQ）
- 132.3ポイント(+1.41%)：米全体（VTI）
- 112.6ポイント(+0.64%)：米高配当（VYM）
となりました。
ここ2週間は、『とにかくQQQの値動きが激しい』という感想で、上げるにしても下げるにしてもかなり大きく動いていました。
これは、『QQQに投資している人々の心理が不安定となっている』とも見えますので、『暴落が近いかもしれない』と筆者は思ってしまいます。
今後の株価について
冒頭にも書きましたが、バイデン政権は増税を提案しています。
しかし、議席数が与野党ともに50席となっている現状では、『確実に可決できる』とは言い切れません（可決には過半数の賛成が必要）
だからこそ、増税の報道があった（株価が下落した）翌日には、「過剰に反応しすぎた！」と言わんばかりに株価が大きく上昇したわけです。
それはつまり、『増税が可決すれば、株価が暴落するかもしれない』とも言えますので、十分に警戒しておく必要がありそうです。
また、ここ2週間は、『MSCI-ACWIの投資信託』がマイナスであったのに関わらず、アメリカ市場のETFはプラスの成績となりました。
これは最近進んでいる円高の影響です。
円高が進めば『投資信託の基準価格は下がる』ことにはなりますが、その代わりに『海外の資産を安く買えるようになる』という効果もあります。
よって、海外への投資をしている投資家はこの円高を歓迎するべきです。
＊＊＊以下定型文＊＊＊
しかし、どのような状況に置いても、個人投資家がやらねければならないことは、
- 暴落する前に全て売ってしまおう！
- 暴落を待って全力で投資できるよう資金を貯めておこう！
といったことをせず、冷静に市場を見つめながら自分の投資ルールに忠実に従うことしかありません。
とはいえ、以下グラフの通り、広い目線で見れば世界の株価は100年以上にわたり上昇を続けているのも事実です。
つまり、今後暴落が発生しようとも、しなかろうとも
- 大きくとらえれば”今”が最も安く株を購入できるチャンス
と言えるわけです。
というわけで、本ブログの筆者ひょしおんぬは、
- 生活防衛費を残した余剰資金の全てを投資する
というスタイルを今後も継続していき、将来のリターンに期待したいと思います。
関連記事：積立インデックス投資にナンピン買いは不要【資産を最大化するためのヒント】
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
------
ツイッターでは記事の公開を通知したり、投資に関係するニュースを取り上げたりしています。よろしければフォローをお願いします！
あなたのクリックが本ブログの順位を左右します！以下バナーをクリック頂けると嬉しいです。よろしくお願いします！
関連記事
