FIRE、セミリタイア界隈では『4%ルール』が取り沙汰されることが多いと思うのですが、私は4%ルールをあまり気にしていません。
私の知っている4%ルールの出所は、テキサス州のトリニティ大学による『Retirement Savings: Choosing aWithdrawal Rate That Is Sustainable（老後の蓄え 持続可能な持続可能な引出率の選択）』というレポートで、これは、
- 1926～1995年という、たった70年間の実績のみを元に検証したレポート
で、かつ
- 『30年後に破綻していない（1ドル以上の資産が残っている）』をゴールとしている
- 税金や手数料を考慮していない
- 株式75%、債券25%で運用すれば、30年後にも資産が1ドルでも残っている可能性は98%
- 株式100%で運用すれば、30年後にも資産が1ドルでも残っている可能性は95%
という結論を出しているからです。
（他の研究結果もありそうですが、あんまり調べていませんｗ）
つまり、
- 「4%ルールを守っていれば、早期にリタイアしても生涯安心だよ！」という内容ではない
からです。
（詳しくはこちら）
また、
- 予想することが困難な未来を、たった70年間の過去実績をベースに予想している
点についても、4%ルールを真剣に受け取るべきでない理由になります。
とはいえ、
「だから、もっと厳しく3.5%ルールくらいにしろ！」
と言うつもりもありません。
4%ルールでは、
- FIRE時の総資産の4%を取り崩し続ける
- つまり、1億円でFIREすれば、その後毎年400万円ずつ取り崩す（インフレ率に合わせて支出額も増加する）
ことが前提になっています。
しかし、例えば市場が暴落しているような状況で
「市場が暴落している。」
「だけど…、私は…、年間の支出額を下げない！！！」
と、強メンタルで投資資産を売却し続けるような人はおらんでしょう。
資産運用で生計を立てている人の多くの人は、意識的にせよ無意識にせよ
- 市場が絶好調なら、ちょっと贅沢しちゃう
- 市場が絶不調なら、なんとなく節約しちゃう
ことになるのではないかと想像できます。
さらに言うと、市場の好不調に関わらず、生活習慣の変化が支出額の影響を及ぼすこともあるでしょう。
例えば、
「体力の低下、胃の衰えによって、趣味の旅行や食事が楽しめなくなってきた…」
「だけど…、ワシは…、年間の支出額を下げない！！！」
という人は少ないでしょうし、
「子供が海外留学したいといってきた…」
「だけどオレは、年間の支出額を上げないよ」
という人はいないでしょう。
よって、
- 4%ルールにこだわる必要はなく、ある程度ゆとりのある計画を立て、そこからは臨機応変に対応するべきである
と私は考えており、だからこそ完全なるリタイアではなく、”セミ”なリタイアを考えているわけです。
どれだけ過去を分析したところで未来を知ることはできなため、「これだけの準備をしたのだから、将来は100%安心だ！」と言うことはできません。
よって、4%ルールのようなものに固執するのではなく、ある程度の資産を構築したのちに『予想外の事態への備え（最悪、再就職する覚悟でも良い）』をしておく方が健全であると私は考えます。
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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