原油価格が高騰しており、これがいつまで続くのか分からない状況が続いています。
なんとなく
「原油価格の高騰は、物価全体の高騰につながり、投資家にとってよろしくない」
ということは理解していますが、それ以上のことは分かっていない方もいるかもしれません（私はそうです）
そんな中、バンガードから
- 原油価格高騰が経済に及ぼす潜在的な影響(The potential impact of high oil prices on economies)
という記事が出ていたので、今回はそこから学んでいきたいと思います。
現在、原油価格（上側のグラフ）は急騰しており、2022年のロシア・ウクライナ紛争時と同水準にまで上昇しています。
当時は原油価格が数か月間ほど高止まりしましたが、供給状況が安定するにつれて徐々に低下しました。
今回どうなるかは分かりませんが、まずは「先物価格は急騰・急落することが頻繁にある」と覚えておきたいところです。
バンガードは、今回の原油価格の高騰に関して
「原油価格の高騰が長期化した場合、その影響はユーロ圏と日本で最も深刻に感じられるだろう」
「原油価格が1バレル125ドル、天然ガス価格が1メガワット時150ユーロで年末まで推移した場合、ユーロ圏の実質GDPは1パーセントポイント低下し、経済は景気後退に陥る可能性がある」
としています。
アメリカは、家計のバランスシート、労働市場、企業ファンダメンタルズが比較的堅調であるため、原油高によるダメージは比較的に小さいと予想されています。
ただ、原油価格の高騰により、今後も進んでいくであろうと予想されていた『FRBによる利下げ』は不透明となり、この結果によっては経済への影響が長期化する恐れがありますので、注視しなければならない状況であることは間違いありません。
また、原油高による影響を以下表の通り予想しています。
国別で予想している値は、
- GPD
- ヘッドラインCPI(Headline inflation)(全品目)
- コアCPI（Core inflation）(エネルギーなど変動の激しい品目を除く)
の3つで、一番厳しい『1バレル100ドルを超が6か月以上続いたケース（一番右）』においてGDP は、
- アメリカ ：-0.20%
- ヨーロッパ：-0.48%
- 日本 ：-0.48%
と予想しており、インフレ率(コアCPI)は
- アメリカ ：+0.16%
- ヨーロッパ：+0.40%
- 日本 ：+0.36%
としています。
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ん～。
思ったより影響が小さく感じてしまうのは、私が経済音痴だからなのだろうか。
2025年のGPD成長率は、
- アメリカ ：+2.2%
- ヨーロッパ：+1.4%
- 日本 ：+1.3%
だったわけなので、そこから『1バレル100ドルを超が6か月以上続いたケース（GDPが0.2～0.48%ダウン）』が起きたところで、インパクトは小さく見えてしまいます。
仮に、この予想よりも10倍のダメージがあったところで、『数年間分の経済成長を取り逃した』程度のことにしかならず、経済成長と株価が完全にリンクしたと仮定すると『数年間株式リターンがなくなった』程度の損失しかないことになります。
もちろん、そんな単純なモノでないことは理解しており、GPDが2,3%も下がるような事態が起これば、株式は50%以上さげるような事態が起きてもおかしくないと考えています。
実際に、過去を振り返ると、
| イベント | 期間 | 株価下落（S&P500） | GDP変化（米国） |
|---|---|---|---|
| 大恐慌 | 1929–1933 | -89% | -27% |
| オイルショック | 1973–1974 | -48% | -2.6% |
| ブラックマンデー | 1987 | -34% | ほぼ0% |
| ITバブル崩壊 | 2000–2002 | -43% | -0.6% |
| 金融危機 | 2008–2009 | -57% | -5% |
| コロナショック | 2020 | -34% | -3〜4% |
といった状況であったわけですから。（by AI）
また、GPDが1%しか減少していないとしても、企業の”利益”が50%下落していたとしてもおかしくないわけですから、企業価値である株価への影響は多大になるのは当然です。
しかし、多くのケースにおいて、株価が大きく下落した場合は、その後の回復も急激となっています。
それも当然で、GPDが数%下がった⇒経済"規模"が数年前に戻っただけであるのにも関わらず、企業価値＝株価が50%も下がったわけですから、『今後、企業が成長しづらくなるような事態』が起こらない限り、それが正当な下げであるとは受け取りづらいです。
これら大きな下げは、
- 恐怖による売り
- リスク回避のための売り
といった反応によるものが大きく、これによって実体を大きく超えるほどに株価が下落してしまいます。
もちろん、今回の紛争によってもたらされるのが『短期的な暴落』なのか『長期的な停滞』なのか、はたまた『全然下落しない』になるのか分かりませんが、
自分の資産額に直結する株価を見ることも大切ですが、株価（企業価値）の根拠となっている経済規模（GPD）も見ていると、多少は気楽になるかもしれませんよ。
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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