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GMO LLCが
「日本株式は買いだ！」
と言っていました。
3月末に公表された地域・セクター別の『今後7年のリターン予想』では、
GMO 7-Year Asset Class Forecast: 1Q 2025
と、日本株式（特に、小型・バリュー銘柄）が高いリターンをもたらすであろうと予想しています。
これの根拠となっている記事がこちら（Three Reasons we’re Overweight Japanese Equities）なので、色々と補足しながらご紹介していきたいと思います。
GDPの伸びに対して、EPSが大きく伸びている
まずはこれ。
日本（左）は、GDPの伸び率のわりに、EPS（1株当たり純利益）を大きく伸ばしており、
- 日本株式は、株主にとってより魅力的となりつつある
ことが分かります。
また、それでも、いまだ日本企業は過剰資本であり、ROE（自己資本利益率）は、
- 日経平均：8～10%ほど
- S&P500：15～20%ほど
となっており、まだまだ改善の余地があるとみています。
進むコーポレートガバナンス
また、株主にとって有利な動きとして、
- 自社株買いの増加
- M&Aの増加
- 株の持ち合いの解消
なども起きています。
2024年には16.8兆円の自社株買いが約束されており、これは前年比75%増となっています。
2024年は特別大きく増えているものの、ここ10年の自社株買いの推移を見ると、
自社株買い、過去最高の１８兆円超 昨年、アクティビストの影響も
と、順調に伸びていることが分かります。
また、M&Aも増えており、過去にないほど活発になっていことが分かります。
グラフで見るM&A動向 : グラフで見るM&A動向 : M&A情報データサイト
他にも、『日本企業の悪しき伝統』と言われることもある『株の持ち合い』も解消してきており、コーポレートガバナンスが進んでいることが様々な項目から分かります。
持ち合い株売却、売られる側が買い手探し 今年度売り出し、9社で1兆6000億円 流れに変化
堅牢な日本企業
また、日本企業はトランプ関税による影響が比較的に小さいと考えられます。
というのも、日本企業は
- 堅牢なバランスシートとなっている
- 輸出先の国が多様
- 多くの多国籍企業は為替ヘッジを使っている
といった状況にあるからです。
つい先日、こちらの記事（「少子高齢化ばんざい！」にならなのは何故？）で使ったグラフから
「日本企業は大量の現預金を保有しているのに労働者に配っていない！！」
と、批判気味に紹介しましたが、この現預金の多さは、今回のような危機時には大きな安心材料ともなります。
国内回帰
また、海外進出していた工場を国内に戻す『国内回帰』も進んでおり、海外の影響を受けづらい環境も整いつつあります。
具体的には、
- トヨタ自動車が製造工場を日本に移転（トヨタとホンダは日本回帰）
- ケンウッドが国内向けカーナビをすべて国内生産に(生産拠点の“日本回帰”)
- 資生堂は国内に工場3拠点を新設（“国内回帰”の資生堂が警戒する「OTセキュリティ」）
といったことが報道されています。
国内回帰により、国内の雇用の算出（人手不足による賃上げにつながる）し、工場の周辺では消費が活性化することも期待できます。
なお、GMO LLCは、とくに日本の小型バリュー銘柄に注目しているようです。
大型銘柄は他国との商売をせざるを得なく、関税の影響をもろに受けますが、小型銘柄の主戦場は国内であるため、大型銘柄に比べて関税の影響を受けづらいからです。
それらに加え、円は米ドルと他の主要通貨の両方に対して相対的に安価であるため、日本への投資は長期的に円高の恩恵を受け続けると考えているようです。
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といった感じで、GMO LLCの記事を紹介しつつ考察させてもらいましたが、
個人的には、この『日本復活！』は、この記事だけでなくヴァンガードも似たような発信をしており、そこそこ信ぴょう性があるんではないかと考えています。（半分くらいは願望ですがｗ）
こういった状況ですから、10年前であれば、わくわくしながら日本の銘柄漁りをしていたことでしょう。
しかし、オルカンのような『気軽に世界中に分散できる投資信託』が存在してる今、『良い投資先を見つける能力を欠いた私』が特定の銘柄・領域に集中投資することはありません。
ただただ、国内株への投資家たちに対して
「いい時代がきそうな雰囲気ですね！」
と声をかけつつ、自分はボケーっとオルカンに投資をし続けるだけでございます。
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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