Bravos Research にWe Are All F*ckedという攻めたタイトルの記事が掲載されており、「知らなかったなぁ…」という情報が書かれていたのでご紹介。
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米国の株式市場は過去2年間だけで60%上昇したわけですが、過去には
- 1965年から60%上昇するには20 年かかった
- 1996年から60%上昇するには15 年かかった
わけですから、この2年間がいかに恵まれていた時期だったかが分かります。
また、直近40年間のうち『2年間だけで60%の上昇をした』のは
- 2021
- 2011
- 1996
- 1987
しかなく、ここ2年間の上昇はまれにみる事態であったことが分かります。
ちなみに、その4件中の3件は、その後20%の下落をしています。
下落をした3ケースは『大きくインフラが進んだのちに、大きな下落が起きた』わけですが、
- 唯一下落をしなかった1996年は、低いインフレ率を維持し、株価も上昇を続けた
という状況となっていました。
現在、アメリカのインフレ率は低下トレンドにあり、これからも低下していくという見方が一般的ですが、トランプの政策（関税や移民政策）にもかかっており、まだ安心できないといった状況です。
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…とまぁ、
雑に煽ったわけですけども、こんな話はどうでも良いのです。
私が伝えたかったのはここから。
同じ記事にこんなグラフが載っていました。
これは、
- 『GDPに占める企業利益の割合』が歴史的に高い水準となっている
ということが分かるグラフです。
しかし、
「GDPに占める企業の利益の割合てどういうこと…？」
ということで、単純にS&P500の純利益”率”の推移を探してみたら、以下が見つかりました。
純利益”率”って20世紀後半からずっと上り調子だったのね！！
知らなかったなぁ…。
ちなみに、純利益率が伸びているということは、
- もっと社員に還元（給料を上げる）できるけどしていない
- 投資家と労働者の格差がより広がっている
とも言えちゃいます。
（なお、2023年の日経225の平均純利益率は6～8%なので、S&P500よりはずいぶん低い。）
イチ投資家としては喜ばしいことではあるのですが、それでいいのかなぁ…。とも思ってしまいますね。
というわけで、改めて
「やっぱり株式に投資をして、企業から利益を取り戻さないといかん！」
と思うのでした。
本記事の内容が、本ブログの賢明なる読者達に届けば幸いです。
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