バートン・マルキールとは【経歴や提言、名言を紹介】 - スパコンSEが効率的投資で一家セミリタイアするブログ

『ウォール街のランダムウォーカー』という歴史に残る名著を生み出し、インデックス投資家から崇められているバートン・マルキールを紹介します。

バートン・マルキールは、1973年に『ウォール街のランダムウォーカー』を通じて「インデックスに連動する投資をするべし」との提言をしましたが、当時まだインデックスファンドは存在していませんでした。

彼がいなければ、インデックスファンドの登場はもっと遅れていたかもしれませんね。

＜目次＞

バートン・マルキールの経歴
バートン・マルキールの主張
直近の発言：『ドルコスト平均法』の重要性
『インデックス投資へのドルコスト平均法』以外の戦略のススメ
バートン・マルキールの趣味
バートン・マルキールの家族
バートン・マルキールの名言
まとめ：バートン・マルキールの経歴や提言、名言を紹介させてもらいました

バートン・マルキールの経歴

バートン・マルキール（Burton Gordon Malkiel）は、経済学の教授で、プリンストン大学でマクロ経済学、コーポレートファイナンス、投資市場に関する課程で教鞭をとっています。

（バートンマル・キールは90歳と高齢なのですが、プリンストン大学のサイトにそう

書いてあるので、本当に現役なのでしょう…）

彼の学部課程は常に高い評価を受け、非常に人気があるそうです。

また、主な経歴は以下の通りです。

1932年8月28日、マサチューセッツ州ボストン生まれ
1949年、ボストン・ラテンスクール（1653年(!?)にイギリスのボストンで設立された高校のアメリカ校）を卒業
1953年、ハーバード大学を卒業
1955年、ハーバードビジネススクールでMBA取得
1955年、米陸軍財務隊で中尉につく
1958年、投資会社スミス・バーニー・アンド・カンパニーの投資会社に入社
1964年、プリンストン大学で経済学の博士号を取得
そのままプリンストン大学の教員となる
1973年、著書『ウォール街のランダムウォーカー（A Random Walk Down Wall Street）』を発表
1975年、大統領経済諮問委員会のメンバーを務める
1982年、イェール大学組織管理大学院の学部長を務める
2001年、ジャーナル・オブ・ファイナンス誌の最優秀論文を受賞
2003年、European Financial Managementの2003年最優秀論文賞を受賞

バートン・マルキールの主張

バートン・マルキールの主張は『効率的市場仮説』が根底にあります。

『効率的市場仮説』とは、

市場には『割安な銘柄』をさがす投資家が数えきれないほど駐留し、『割安な銘柄』があれば、『適正価格』になるまで買われる
また『株価に影響をおよぼす情報』が出回れば、投資家はすぐに動くため株価にも即時に反映される
つまり、市場の株価はつねに適正な値となっている

という説です。

※詳しくはこちら。

バートン・マルキールの書いた『ウォール街のランダムウォーカー』は『効率的市場仮説』をベースに、以下のような主張をしています。

株価は短期的にはランダムに動いているため予想することはできない。これは、テクニカル分析・ファンダメンタル分析のどちらであっても同じことだ。
将来が予想できないのは、プロの投資家であっても同じことである。
つまり、『猿がランダムで作ったポートフォリオ』も『プロが熟考して作り上げたポートフォリオ』も同じリターンになる

そこで、バートン・マルキールは

インデックス投資を使えば、プロを上回るリターンが得られる
『株価の売買』そのものによるリターンはプロと同じになるが、『売買手数料』がかからないインデックス投資の方がトータルリターンが大きくなるためだ

と、『インデックス投資』をすすめています。

※詳しくはこちら。

直近の発言：『ドルコスト平均法』の重要性

昨今では『スタグフレーション』『リセッション』の懸念があり、『投資しづらい状況』だと言えます。

この状況について、バートン・マルキールは、2022年9月のウォールストリートジャーナルに以下の様な投稿をしています。

確かに、投資家は心配することがたくさんあります。

原油価格の下落にもかかわらず、インフレは頑固に粘り強いことが証明されています。医療とシェルターのコストは引き続き急激に上昇し、コアインフレ率 (食料とエネルギーを除く) は依然として高いままです。

米連邦準備制度理事会（FRB）は利上げを続ける以外に選択肢がないように思われ、景気後退の可能性がますます高まっています。

また、長期的な懸念もあります。米国の人口増加は緩やかになり、急速に高齢化が進んでおり、労働力不足が成長とインフレに継続的な圧力をかける可能性があることを示唆しています。

インフレを抑制してきたグローバリゼーションなどの構造的要因が弱まりつつあります。保護主義の台頭、移民への反感、サプライチェーンの分断化はスタグフレーションを悪化させる傾向にあります。

と、投資家にとってネガティブな状況にあることに理解を示しつつも、

これらの不確実性にもかかわらず、今は株式をあきらめる時ではありません。

退職金を貯めるために投資をしている長期投資家は、普通株を重視したポートフォリオを組む必要があります。

さまざまな資産の中でも、株式は1世紀以上にわたって効果的なインフレヘッジであり、将来もそうなる可能性が高いためです。

と、過去の実績から、『株式投資の優位性』を説き、

また、労働による給与を投資している人は、ドルコスト平均法による利点を得られる状況にあります。

定期的に同額の投資を行うことで、保有株が高騰した価格だけで購入するのではなく、株式が急落した価格でも購入できるようになります。

価格が低いときに多くの株式を購入するため、1 株あたりの平均購入価格は低くなります。

ドルコスト平均法により、市場平均が上昇しなくても、投資家はプラスのリターンを得ることができるわけです。

そして、株価のボラティリティが高ければ高いほど、利益を得る可能性が高くなります。

と、ドルコスト平均法の有利さを説いています。

また、

思考実験として、最近の株式市場の 2 つの悲惨な時期におけるドルコスト平均法のリターンを見てみましょう。

1968 年 1 月から 1979 年の初めまで、米国経済は容赦ないスタグフレーションと不安定な株式市場に苦しみ、11 年間、主要な（成長率などの）平均値はゼロで終わりました。

2000 年 1 月のドットコムバブルの最盛期からの 13 年間も同じように悪い状況でした。株価はバブル期の高水準から下落し、2012 年初頭の市場平均は2000年ごろと同じ水準にありました。

しかし、ドルコスト平均法はプラスのリターンを獲得しました。

低コストのインデックスファンドにドルコスト平均法で投資をした場合、1968年～のスタグフレーション期間中は年間 5.2%、2000年～のバブル崩壊後は 5.7% の利益を上げています。これはすべての配当が再投資したと仮定しています。

これらのリターンは高いモノではありませんが、インフレ率を上回り投資家に利益をもたらしました。

したがって、バリュエーションとスタグフレーションに関する最悪の事態におちいったとしても、『株式』は正しい選択と言えるでしょう。

と、過去の暴落期を引き合いに出し、