投資信託を購入している多くのサラリーマン投資家はドルコスト平均法で投資されているかと思います。
「ドルコスト平均法により、投資信託を平均的な価格で購入することができ、リスクを小さくできる」というのはよく知られた内容ですが、今回はもう少し掘り下げて、ドルコスト平均法によって具体的に受けられるメリットを記事にしていきます。
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＜目次＞
「ドルコスト平均法とは」
まずはドルコスト平均法についてのおさらいをします。
「定期的（毎月など）に定額の投資商品（投資信託）を購入すること」をドルコスト平均法といい、それによって「投資商品が高い時には少ない数しか買わず」「投資商品が安い時には多い数を買う」と、難しく考えなくても「高い時には買わず、安い時に買う」という、投資で儲ける基本的な買い付けが可能となります。
多くの一般的なサラリーマンは投資開始時には大きな資産を保有していませんので、自然と「給与取得時に投資信託を購入する」となります。
よって、（投資タイミングや投資額を調整しない限り）自動的にドルコスト平均法で投資しているコトになります。
また多くのネット証券では、この「定額・定期購入」を容易に行えるような仕組みを準備しているので、証券会社のサイト上で一度設定さえしてしまえば、毎月自動的に設定した投資信託を定額購入してくれるようになります。
「ドルコスト平均法によるメリット」
本記事ではドルコスト平均法の考察としてよく見かける「一括投資 vs ドルコスト平均法」ではなく、ドルコスト平均法での投資時に「株価が激しく変動するケースと」「株価が平坦に変動するケース」を比較することで、ドルコスト平均法のメリットを確認します。
まずは以下グラフをご参照ください。
・点線が株価の推移（右軸） 青線：平坦、 赤線：激しい
・実線が資産額の推移（左軸） 青線：平坦、 赤線：激しい
・青点線、赤点線の２０年後の株価、２０年間の平均株価は同じように設定
ドルコスト平均法での投資をした場合、
青点線のように株価が平坦に右肩上がりの場合、資産額は青実線のようにゆるやからにまっすぐ上昇していきます。
赤点線のように株価が激しく上下しながら右当た上がりした場合、資産額は赤実線のように激しく変動しながら上昇していきます。
赤点線の株価が大きく下落した際（１４年目あたり）には、赤実線の資産額も大きく減少し、青実線に比べ資産額が７００万円近く下回っています。
しかし２０年後の資産額は、株価が激しく上下した場合（赤実線）は約２３９万円、株価が平坦に推移した場合（青実線）は約２３４万円となり、激しく上下したケースが５万円（２％強）まさっていました。
これがドルコスト平均法によるメリットで、投資期間中の株価の平均が同じであれば「株価が激しく変動すればするほど利益が大きくなる」となります。
「一般投資家の戦略」
よくドルコスト平均法は一括投資と比較され「守りの投資方法」と紹介されていますが、ただ守りにまわっているだけではなく「株価の変動に合わせて攻める投資法」でもあります。
ドルコスト平均法の「株価が下がっている時に購入量を増やし、株価が上がっている時に購入量を減らす」というのはある意味「逆張り戦略」です。
投資家の中には、この「逆張り戦略」を個別株に短期間で実践し、痛い目にあった方も多くいるのではないでしょうか。
しかし、長期間分散投資をすることで「逆張り戦略」が少しずつ成果を上げていきます。
個別株の場合「一度下がった株価が二度と上がらない」といった事態に陥る可能性が十分にありますので、一般投資家は世界経済の発展にかけて、定額で定期購入することが資産形成への近道となります。
また、株価が大きく変動しても「株価の変動が大きければ大きい程、投資家にとってメリットがある」というコトを理解して、動揺することなく投資を続けることが何よりも大切です。
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